新型コロナの抗体保有割合
私は東京近辺の千葉県に在住です。勤務先は都内のため、東京はとても身近です。休日も副業の関係で、東京だけでなく、関東をいろいろと回ります。
さて新型コロナウイルスですが、地方は落ち着きを取り戻す一方、東京都の1日の感染者数が、この数日間は二桁を割りません。連日にこんな報道をされると都民は「ウィズコロナ」を感じざるを得なく、当分は覚悟を求められます。
そこであなたもご覧になったかもしれませんが、このたび厚労省より「新型コロナウイルスの抗体保有調査」の結果が公開されました。
東京都民で新型コロナウイルスの抗体をもっている人はなんと0,1％。99％以上がまだ抗体をもっていないという結果です。実際は多少の誤差はあるでしょうが、あきらかに抗体をもっていない人が多いのは明白です。（ちなみに抗体とは、新型コロナウイルスに感染した経験があると、血液中に抗体が作られるところからきていて、一般的には抗体の有無で感染経験の有無が確認できます）
東京だけでなく、大阪や感染者数の少ない宮城県でも行われ、同様の結果（大阪0,1％、宮城0,03％）だったとのこと。
下記の記事にも書いてありますが、新型コロナウイルスの抗体を持っていないということは、感染にかかる可能性（リスク）をそのまま現（あらわ）します。また新型と名前が付くだけに、過去の実績がありません、よって感染しても抗体をもつかは不透明であること、抗体をもったとしても、新たに感染しないとも言い切れないとのこと。（一般的には抗体があれば、同種のウイルスには1年間は感染しないと言われます）
特に東京では、99％以上の人がまだ新型コロナウイルスに感染していない以上、今後感染するリスク（可能性）は大いにあります。私も東京に通勤する以上、同様のリスクを持ちます。
しかし本記事は、私やあなたが感染するかどうかという話ではなく、今後に感染者数が増加し、第2波の可能性が出てきたということ、濃厚になったということ、その把握です。
もしそんなことになれば、体力のない高齢者や病患者に死の危険が迫ります。これがもっとも避けなければならない事態。先月まではそのための自粛していました。それがまた近いところで再現されれば経済的なダメージはさらに広がります。
仮に自粛のようなことが起きたとして、また日銀がETF等に多額の資金を投入し株価を下支えするのでしょうか？ 特別定額給付金も持続されるのでしょうか？ その財源は国債の追加発行でしょう。そのツケは誰が払うのか？ インフレに持ち込み、借金を相対的に軽減するつもりなのか？
新たな感染者を都内で抑えられるか、もしや地方に飛び火するのか、まったく予断は許しませんが、このたび「抗体の保有割合」が示された以上、第2波が来ることはシナリオの一つとして認識し、各々で各種の準備が必要になると私は解します。
あなたはいかがお感じになりますか？
本日も最後までお読みいただきありがとうございました。
引用・参考記事
