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投資信託 と ETF の違い

本日は投資信託ETF違いについてです。

 

この両者はいったい何が違うのでしょうか?

 

ETF証券取引所に上場している投資信託のこと。多くの場合、インデックスファンドと同様、TOPIX日経平均株価といった指標に連動することを目指しています。

 

投資信託の基準価額は1日1回更新されるだけですが、ETFは上場していますから、市場が開いているあいだ、株式と同じように価格が刻々と変わります。よって株式同様、機を狙い売買をすることが可能です。

 

私の記憶では、15年前くらいからでしょうか… ETFはお得!といった概念が出てきたように思いますが、かつてのETFは確かに手数料(信託報酬)が安いことがメリットでした。

 

しかし2014年ごろから、NISAやつみたてNISA、iDeCoといった国策が絡み始めたことを契機に、投資信託の手数料(信託報酬)はどんどん下がり始め、2020年現在、両者の差異はほとんどなくなりました。

 

念のため信託報酬とは、投資信託を管理・運用してもらうための経費として、投資信託保有している間はずっと投資家が支払い続ける費用のこと。 ただし、別途支払うのではなく、信託財産の中から「純資産総額に対して何%」といった形で毎日差し引かれます。

 

ETFは株式同様、機を見た売買を可能とする点はメリットですが、積立購入(積立投資)ができる金融機関は非常に少ないというのが現状です。もちろん探せばあると思いますが、少なくとも私が使っているSBI証券ではそれができません。

 

あと売買は株式と同様の扱いですから、売買における手数料は取られます。一例でSBI証券のスタンダードプランでは以下の通りとなっています。

 

<1注文の約定代金の手数料(税抜き)>

5万円まで:50円

10万円まで:90円

20万円まで:105円

100万円まで:487円

150万円まで:582円

3000万円まで:921円

3000万円超:973円

 

アクティブプランは手数料0円からありますし、同社が指定する銘柄は無料だったりと、必ずかかるというわけではありませんが、スタンダードとして手数料はかかるものとご理解ください。

 

投資信託も同様で、買付手数料がかかるものもあれば、ノーロードといって無料のものもあります。最近はノーロード(無料)が主流になっていますが、そうでないファンドもあるため、購入される際は、画面上の「買付手数料」欄をご確認ください。

 

売ったり解約するときは、ETFは先にあげた約定代金がスタンダードでかかります。投資信託「信託財産留保額」「解約手数料」に着目です。

 

信託財産留保額が0,3%だとしたら、解約した約定日の基準価額から0,3%が差し引かれ、残額(解約価額)が手元に返ります。解約手数料は販売会社に支払う手数料です。

 

最近の傾向では、信託財産留保額も解約手数料も無料のところが多いですが、無料だから優良というわけでもないため、指標の一つととらえてください。ちなみに信託財産留保額は一般的には解約時に証券売却などでかかるコスト分を負担する目的で徴収する費用と謳われます。私が100万円を換金(解約)したいと申し出た場合、運用会社は私に100万円を支払うため、その分 保有証券等の売却をしないといけなくなり、その売却費用の負担分という位置づけです。

 

さて、やや細かい話をしてしまいましたが、投資信託ETFの違いです。結論、信託報酬に差異がなくなったという点で、以下の点で役割分担をされるのがよろしいかと思います。

 

機動的な売買をされたい場合はETF

積立投資(ドルコスト平均法をされたい場合は投資信託

 

それ以外の "購入してからほったらかし" や "売買の頻度が少ない" 場合などは、正直どちらでもいいというのが私の見解です。

 

ちなみに私はETFはやっておらず、投資信託のみで運用しています。投資信託も10本以上を保有していますが、いずれも買付手数料・解約手数料は無料、一部に信託財産留保額がかかるといった具合です。私個人は信託財産留保額はかかってもいいと思っていますが、とことん無料にこだわられる方もいらっしゃるため、そこは人それぞれということでお任せします。

 

次回はコストが最低水準を誇る両者(投資信託ETF)のインデックスファンドを紹介します。

 

本日も最後までお読みいただきありがとうございました。

 

 

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